立教大学

担当教科の「現代社会変動論」では、社会はなぜ、いかにして変化してゆくのか、前近代から私たちの生活する近代（モダン）、そしてポストモダンといわれる社会にどのように移行してきたのかを、さまざまな社会学者の理論や概念を紹介しながら説明しています。

社会という概念はとらえどころがなく漠然としているように、社会学という学問自体に「曖昧さ」を感じる、「社会学は何を研究しているのかよくわからない」という声を耳にすることがあります。とくに大学入学前の高校生にとっては、社会学的な理論や概念にふれる機会はあまりありません。また「個人化」といって、人々が集団や共同体中心というより、個人本位に動くようになり、「社会」という空間を実感する機会も少なくなっています。社会学のわかりにくさには、そういった事情も関係しているのかもしれません。

社会は個人の集合体と考えられますが、そこで生活する個人が社会問題を認識し、改善したいと思っているもかかわらず、何も変わらないとか、事態が悪化するというようなことは珍しくありません。個人と社会の間には組織や制度が複雑にからんでいて、問題は錯綜しているように見えますが、そうした見えにくい問題について、先人の社会学者たちはさまざまな説明や解釈を試みてきました。そうした先人たちの試みに敬意を払いつつ、その説明が「なるほど、そういうことだったのか！」と、目からウロコが落ちるような実感を授業の中で味わってもらいたいと思っています。

私の直接の専門は「教育社会学」なので、ゼミでは、学校教育の問題や格差をテーマとしてとりあげています。「教育社会学」とは何かと言えば、教育を社会現象としてとらえ実証分析を行うもので、私がこの専門を選んだのは、自身が感じてきた学校教育に対する違和感にあるといえます。私の出た中学校は校則がとても厳しく、管理教育には強い疑問を抱くようになりましたが、逆に高校は自由で、校則らしいものはほとんどありませんでした。その中で、自由を謳歌することの喜びとともに、自己決定への責任や自主性を学んだともいえます。紆余曲折を経て入った大学では、階層や教育機会の不平等を強く意識するようになり、その中で「教育社会学」の存在を知りました。この分野なら、自分が学校教育を通じて考えてきた問題や、違和感を学問的に探究できるのではないかと考えました。

「教育社会学」では、教育に対する個人的な意見を述べるのではなく、実証的データに基づいて議論を組み立てるのがポイントです。きっかけは個人的経験でも構わないのですが、その経験を安易に一般化するのではなく、違った立場ならどう見えるか、別の時代や社会ならどうなっているかなど、多角的に柔軟な思考を働かせる必要があります。一般に、教育に関する意見は、その人の個人的信念や善意、正義感から語られることが多いため、周囲の意見が耳に入らず独善的になることもあります。たとえば、体罰のような一般には許されない暴力が、教育の名のもとに正当化されたり、また体罰を教育において必要なものと支持する人も一定数存在します。その点で、「教育」をめぐる議論は、時に人々の冷静さを失わせることもあります。このような教育にまつわる現象を、距離をおいて見つめ直すことによって、当たり前だと思っていたことが実は当たり前ではない、と認識することができるのではないでしょうか。俯瞰的に見るほうが、問題にどっぷりつかるより解決の糸口を見出せることも多いと思うのです。

これまで受け入れてきたゼミ生は、教育機会の不平等や格差の問題に関心を持つ学生が多く、それ以外だと、学校での横並び意識の強さや生徒の集団行動、職業教育や就職、国際理解教育や学校の地域連携、進路選択などが取り上げられていました。ゼミでは教育社会学のテキストを使ったグループワークによるプレゼンや議論、教育に関係する特定のトピックをグループで調査し、賛成・反対の立場に立ったディベートを行うなど、論証の技能を身につけます。それらを踏まえ卒論につながるテーマを絞っていきます。

4年次の卒論のテーマは、各自興味あることをやってもらえればよい、というスタンスです。学生には、できるだけ調査を行うこと、調査が難しくても、きちんとした検証にたえうるデータを探してくるようにと話しています。卒論とは「自分が抱いた問題意識を共有してもらえませんか？」という自己アピールの練習とも言えます。そのテーマに興味・関心のない人にも、自分の問題意識を説明し、その重要性を説得する。このような活動は、社会に出てからも重要なはずですから、ゼミを通じて少しでも体得していってもらいたいと思っています。

社会調査にはさまざまな方法がありますが、私自身は主に質問紙調査を分析しているので、「社会調査法」の授業では、いわゆるアンケート調査の方法論を教えています。世の中にはたくさんのアンケート調査があるので、アンケートなんて簡単に作れると思われているかもしれませんが、アンケートにはきちんとした調査設計にかかわるメソッドがあり、その通りに行わなければ正しい結果を導くことはできません。対象者の選定も重要です。抽出対象が偏っていると、得られるデータも偏ってしまいます。

また、質問項目の言葉遣いによって、回答の分布が大きく変わることがありますし、最近は調査を行うことの倫理的な配慮が重要な課題となっています。センシティブな問題を扱う際には、内容や言葉遣いには配慮が必要になりますし、集計したアンケートをどのように公表するのか、またどのように社会に還元するのか、対象者に説明し同意を得なければなりません。「社会調査法」では問いや仮説の立て方を含め、上で述べた調査の手続き、科学的な思考とはどういうものかをしっかり身につけてもらうことを目指しています。